2017年10月13日

地政学で見る黒いノーベル賞

今回は、前回の続きとも言える「地政学で見る黒いノーベル賞」です。前回散々こき下ろしたノーベル平和賞を地政学的な影響で見てみよう。と言う考えで考察しようと思います。




前回、今年のノーベル平和賞を受賞した集団で、核兵器廃絶を唱えている人達が居ますが、国家間のパワーバランスやそのパワーがどこに向けられているかを考えずに、核兵器さえ廃絶させることが出来れば、世界は平和になるなどと言う考えは甘すぎる!と言った記事を書かせていただきました。

今回は、歴史的にノーベル平和賞を受賞した人が行った事は、歴史的に平和をもたらしたのでしょうか?と言う疑問を紐解いて考察しようと思います。特に政治家で、在職中の功績で授与された人たちを重点的に取り上げたいと思います。

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①バラク・オバマ(米国):核なき世界を目指す国際社会への働きかけ

チェコのプラハで行った演説で「アメリカは核兵器を使用した唯一の核保有国として、行動を起こす道義的責任を有する」
おかげさまで世界が緊張であるこの時に、"核兵器廃絶国際キャンペーン"が台頭して、もし緊張状態が維持されたまま短期間で核廃絶が実現したら、戦争が起こしやすくなるリスクが急上昇です。特に極東で……



②ウッドロウ・ウイルソン:十四か条の平和原則、パリ講和会議主宰、国際連盟創設

特に日本の提示した人種差別撤廃案は、全会一致では無いので破棄をしてきた。またアメリカでは日本に対して内政干渉だとの反発が広がった。つまり米国が民族自決を煽って帝国主義諸国を混乱解体しようしたにも関わらず、逆に自分達の米国が、同じように解体されない様に、白人以外の人種に民族自決を指せない様な政策を行ったのだ。つまり米国の民族自決の理想は、帝国主義各国内部の少数民族を煽ってユーラシア各国を内紛で解体する事を目的とした戦略的な綺麗言であるに過ぎない。

また第一次世界大戦終了後のパリ講和会議で、ドイツの賠償方法が工業製品や家畜等の現物賠償が認められたため、賠償を受けるフランスの経済がドイツ製品によって粉砕さると言う事態にもなっている。

米国から見たら、ユーラシア両端の帝国主義の大国が、植民地を失い混乱してくれるのであれば、自国の両隣の国々の国力減退は、米国の安全保障の強化と言う国益に直結する。

ノーベル平和賞を受賞させたスウェーデンから見ると、民族自決がさも高尚な事であるように世界に発信でき、世界の民族紛争と言うリスクを噴出させれば、近隣の帝国主義国家の国力減退につながり、スウェーデンの安全保障が強化される。



③セオドラ・ルーズベルト:日露戦争の講和への力添え
日露戦争で日本優位と思えるポーツマス条約の調印に尽力し、日本に朝鮮半島を含む内満州まで取らせた。本来海洋国家である日本が陸上に国境を持つと、陸海両軍の軍備維持にリソースを吸い取られて負担になる。米国は、正に日本に対して朝鮮と言う負担になる足枷をつける事に成功した。

米国はこれによって、日本を大陸に引きずり込み、太平洋に向ける日本の海軍リソースの削減に成功したのである。

スウェーデンも自国の敵国であるロシア帝国の更に向こうに強力な陸軍大国を兼ねる海洋国家が出来たのは、自国に向けられるロシアの陸軍リソースを分散する事を意味しており、スウェーデンの軍事負担の低減につなぎリ国益である。



④金大中(韓国):太陽政策

緊張状態の緩和と言えば悪い様には取られないが、融和政策を行い事自体が価値がある様に誤認させてしまう事になる。結果的にそれ以降も融和の援助支援を行い、北朝鮮の軍事独裁政権を生き長らえさせて極東アジアの緊張状態の維持に貢献した。

当然極東で何かあれば、ロシアの軍事リソースがそちらに向けられて、スウェーデンを含む北欧諸国のノルディックバランス外交の強化と成り、国益である。



⑤アウンサン・スーチー:ミャンマーの民主化運動

平和賞の受賞で民主化運動の旗頭になり、将来(現在)政治家になる事が義務付けられしまった。そしてノーベル賞を受賞した政治家であると言う枷が、スー・チー氏の政策を制限して、海外から叩かれる原因と成ってしまっている。結果として中国の対ミャンマー外交を支援している状況を生み出し、紛争の要因に成り兼ねない状況を作り出している。

当然、遠いアジアで紛争が起これば、スウェーデンの軍産には利益である。


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今回言いたい事は、悪意を持ってみようと思えば、いくらでも謀略目的でノーベル平和賞を受賞させているのでは無いか?と思えても仕方の無い行動をスウェーデンが獲っていると言う事です。

さすがに全てが全て謀略では無いと思いますが、今回の核廃絶の組織と、米国のウッドロウ・ウイルソンあたりは、かなり怪しいと思えます。

なお今回は、あくまでもノーベル平和賞を取り上げさせてもらったが、米国発であるノーベル経済学賞も、世界各国の政府に米国の都合の良い金融政策を取らせるための権威付けでは無いか?と言う考察をブログ主はしています。そのためノーベル経済学賞受賞者の言っている事は、一切とは言いませんが信用していません。

まあ、あくまでもブログ主の個人的かつ独断と偏見を基に考察した事なので、見ている人達も一方的に信用せずに、そういう考え方も有るんだなぁ!という感覚で適当に見てください。


本日はココまで!!

※追記(2017年10月16日)
 ノーベル平和賞の選考委員は、スウェーデンが選考しているわけでは有りませんでした。ノルウェーで選考委員が選ばれておりました。ですのでスウェーデンの事を腹黒いと書いた事は取り下げさせてもらいます。ただし、欧州全体の国益を考えて先行している可能性有るのは確かですので、その点は取り消しません。ここにお詫びして訂正いたします。



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