ナチスドイツ
2018年04月21日
今回は歴史で考察する地政学の「スイス」編となります。
スイスと言えば、風光明媚な山岳の国、多くの金融機関(プライベートバンク)が集う金融立国、高い技術力を有する技術立国など多くの側面を有しています。
しかし、このイメージだけ最高なスイスですが、第二次世界大戦頃の歴史を見た場合、かなり黒い行いをしている事が分かります。特にユダヤ人迫害問題などでは、現在でもユダヤ人から白い目で見られています。
★スイスの国と地理的位置
スイスは、正式名称で「スイス連邦」と呼ばれており、ヨーロッパのアルプス山脈北部に成立した山岳国家です。
アルプス山脈の北部一部、さらにそこから北部に広がる山林がかの国の領土と成っています。
歴史を遡れば、ローマ帝国の頃の遺跡が少なからずあるため、そのころには既に人が住んでいたみたいですが、正式にスイスとして成立したのは１２９１年頃と言われています。(少なくてもスイスではその様に言われているみたいですが、各国から承認されたのは、１６４８年のヴェストファーレン条約を待たなければ成らなかったようです)
以後守りやすく攻めにくい土地柄から独立を保っています。
スイスでは永世中立国であり、同時に徴兵制を採用している。男性は兵役義務があり女性も任意で志願する事が可能である。これによって国土や人口の割には巨大な軍事力を維持できており、第二次世界大戦でもソレによりナチスの侵略を回避できたと言われている。(これに関しては、黒い疑問点が存在している)
★米国やナチスと関係のあるスイス
始まりでも書きましたがスイスと言う国は、第二次大戦中にかなり悪どい事をしており、信用できない国と見ている人々も少なくありません。
得ナチスドイツのユダヤ人相手のホロコーストに加担したかとしか思えない政策をしたり、日本の敗戦直前の降伏に関するタイミングの操作を行おうとしたり、かなりドイツや米国に配慮した外交政策を行っています。
①ナチスへの援助
まず最初にナチスへの援助の件ですが、第二次世界大戦直前からのナチスのホロコースト政策に対して逃げて来たユダヤ人難民に対して、スイスの行った事は、かられの資産をスイスの銀行に預けさせて、ドイツに送り返すと言う「財産略奪とホロコースト支援政策」でした。
この政策を行った後にユダヤ人から預かった資産は、ユダヤ人の人達が虐殺されたため返済する必要のない資産となり、スイスのものになりました。無論、後にホロコースト被害者の家族から自分たち家族の資産が「預けた本人でなければ引き下ろし出来ないのはおかしい。そもそもホロコーストを行っているドイツ勢力下に送り返し虐殺の手伝いを行っているスイスは、最初から資産強奪の為に行ったのでは無いか？」との疑われ訴えられたため、後に支一部払いに応じる事になりました。
またナチスドイツが行ったホロコーストにより、ユダヤ人から強奪した金品がドイツによりスイスの銀行に預けられ、それが世界大戦後のドイツ復興に使用される事にもなったと言われている。
これを見る限り、ナチスと繋がっていたと考えられても文句は言えません。
これを見る限り、ナチスと繋がっていたと考えられても文句は言えません。
②日本への降伏の為の情報提示
二つ目は、日本の終戦直前に「ソ連対日参戦」に関する情報がスイス経由で日本にもたらされている事に関してです。
「歴史で見る地政学アメリカ」でも述べましたが、第二次世界大戦における日本の降伏のタイミングは、恐らくあのタイミングが最善です。あれより遅かった場合は北海道をソ連に取られ、ソ連の太平洋進出圧力が更に巨大に成り、日本の戦後の防衛も負担が増大していました。
早すぎた場合は米国に千島までの日本列島全土を占領されて、戦後の冷戦軍拡競争であれほどまでに米国に軍事的負担を掛けさせる土壌が作られなかったでしょう。またその場合、米国が日本民族を日本列島内で生かして置く必要が無いため民族殲滅を受けていた可能性がゼロでは有りませんでした。
何故スイスは、米国の利益になりそうなタイミングで、日本の降伏を促す様な情報を日本の駐在武官に流したのでしょう？
(ただし、このソ連の対日参戦に関する情報は、スイス以外にはポルトガルからももたらされているため、スイスだけを取り上げるのはフェアでは無いと思われます)
無論、ソ連参戦に関してはスイスの問題では無く、米国がソ連に参戦を依頼している事が原因の一つとして挙げられます。ですが米国は、終戦頃にソ連が北海道まで進出しようとしている事に対して、徹底拒否しており戦争も辞さぬ態度で、それ以上の列島占領を拒否しています。
本当は米国は北海道はおろか千島列島さえもソ連に渡したくはなかったのでは無いでしょうか？
本当はソ連の対日参戦を促しソレの情報を日本に流す事により、早期に日本に降伏を促したかったのでは無いでしょうか？
そもそもソ連の対日参戦は、密約ですよね？
ソ連が対日参戦を行うのであれば、奇襲によるサプライズでなければ意味が有りません。何故関係のない第三国であるスイスからその様な情報が流れてくるのでしょうか？
★スイスの同盟国関係？
スイスは永世中立国であると言う事は世界的にも知られています。しかし本当にそれは真実なのでしょうか？
上記で語ったようにナチスドイツや米国に対して親和的な政策を行い、自国の利益にしてしまっている事を見ると必ずしも、永世中立では無かったと見なすことが出来ます。
ナチスドイツがスイスに侵攻を掛けた時も、一応戦う姿勢を見せて侵略をはねのけていますが、それが予め口裏合わせが行われた末の行動だった可能性も十分あります。
また日本の降伏のタイミング操作とも言える、米国の利益になりそうな情報流布に関しても、米国とつながりが無かったと言えなくも有りません。
そして何よりも地政学的に見て「米国によるナチスへの支援」や「ナチスによる米国(資本家)の利益になる行動」を見れば「米国＝ナチスドイツ」のラインで同盟関係が裏であったと見なすことが出来、その米独と利益を共にしていたスイスが、米独と繋がっていた可能性が十分有ると考察する事が出来ます。
★地政学と実際の行動で見る真の同盟関係
先ほど書いた通り「米国＝ドイツ＝スイス」の同盟が考察でき、そこに中国も入る事になるでしょう。ぶっちゃけ中国は、米国やドイツに日本を大陸に引きずり込むための出汁程度に考えられ利用されていた可能性もあります。
そしてその対立軸として、「英国＝フランス＝ソ連」の同盟が有ったと思われます。この三国は、第二次世界大戦後にも何かと米国と対立し、ソ連に至っては米国と冷戦体制を演出し世界の覇権を掛けて軍拡競争を演じています。
それに比べて日本は極東で一国寂しく必死になって戦争をしていました。(ただし、日本に関しては、「英仏と裏で同盟を結んでいた可能性も無きにしも非ず」です)
スイスが必ずしも米国主導のユーラシア破壊に加担していたとは思いませんが、少なくてもその作戦を支援する実質上の「情報と金融のハブ」となっていた事がうかがい知れます。
★スイスは何故この様な事を行ったのか？
ひとえに国益と生存戦略かと思われます。
スイスと言う国は、山がちな地形で必ずしも土地から取れる物資による生産能力い優れた国では有りません。農業や鉱業程度では、豊かな国にはなれません。ので工業にも力を入れて育成しており現在でも世界屈指の技術力を有しています。当時のスイスも英国やナチスから戦闘機のライセンス生産を許されており、動員力や技術力の観点から見れば決して弱小国だったわけでは有りません。
ですが小国である事には変わりは有りません。
その小国が戦乱の欧州で域に貫くためには、危険な橋(中立国のフリをしたテロ支援)を渡らなければ成らなかったとしてもやむを得ない事かと思われます。
逆に何時でも潰せる小国であればこそ、無理に潰す必要が無く、それにより表向き戦争をしている米国とナチスの橋渡し役になれると言う考察も出来るのです。
どの様に考えるかは、読み手の方次第です。
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以上が歴史で見る地政学スイス編となりますが・・・
地政学と言うよりも第二次世界大戦でのスイスの真の立ち位置に関しての考察になってしまいました。
スイスに関しては、第二次世界大戦の時の政策は余りにもあからさまであるがゆえに、この様な考察となりました。あくまでもブログ主の個人の見解にすぎませんので、自己責任の上で読んで解釈を行ってください。責任は持てません。
後今回は地図を作る気力が無いので、自分で地図帳でも見てください。
後今回は地図を作る気力が無いので、自分で地図帳でも見てください。
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nh01ai33 at 08:00
2018年03月23日
歴史で地政学を考察するシリーズＩＮドイツの二回目です。前回は、ドイツ民族の国やドイツの地政学に関して記事にしています。ぜひ読んでください。
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★第二次世界大戦
第一次大戦後の欧州でドイツは、莫大な借金を背負い国家が崩壊し、ハイパーインフレーションや世界的な恐慌(デフレーション)に巻き込まれ散々な目に遭い、ナチスドイツの台頭を許す派に目なりました。ではこのナチスドイツは、どの様な地政学戦略を行っていたのでしょうか。
ナチスドイツと言えば経済政策やユダヤ人浄化政策や欧州やアフリカでの戦争の事ばかりが取り上げられて、それ以外の事はあまり取り上げられません。ですがそこはドイツ！、しっかりとした地政学的なコントロール戦略を行っています。
まずドイツの状況ですが、ハイパーインフレやデフレーションを経験し国民はかなり悲惨な状況に追いやられ、それを打開する為にナチスは外国資本に対して借金をして公共事業を大々的に行い国力を回復させました。
そこまでは良かったのですが外資に対して借金を返済しなければ、資本を撤収されて破綻してしまう可能性のある状況に追いやられていた事までは知られていません。そのため借金を返済する為に、自国の産業の為に、常に発展し国力を増大しなければ成らない状況に陥りました。
そして、そのために常に資源やエネルギーを確保し、人口を増大させ、そのための土地の確保もしなければ成らない状況に陥っていたのです。
如何すれば良いのか？
結論から言えばブロック化経済に成っている世界で、資源やエネルギーや土地の確保を行うには、「侵略」しか有りません。そしてドイツが侵略するとしたら、隣接するフランス、ロシア(ソ連)に対してです。
ではフランスとソ連(ロシア)との間で先端を開くとしたらどの様な戦略が必要になるのでしょう。
フランスに対しては、フランス自体が借金漬けで、世界大戦後の国力回復と世界恐慌の後遺症から立ち直っておらず、経済の回復著しいドイツに比べると強敵と言える存在では無くなっていました。
問題はソビエトです。共産圏で統制経済であったソビエトは、世界恐慌の影響を自由経済の国ほど受けていませんでしたので、ある程度の国力回復を成功させており、ドイツから見ても油断して良い存在では有りませんでした。ではドイツはこのソ連をどの様に攻略すればよいのでしょうか？ドイツの軍事力は制限されソ連には及ばない。ソ連がドイツに向けている戦力を何とかしなければ、戦いにすらならない状況です。
どうするドイツ？！
簡単です。日露戦争が起こった時と同じように、自国に向けられたソ連の軍事リソースを極東に向けさせればいいのです。
★独ソ戦開戦に利用された中国と日本
ナチスドイツが対ソ連の侵攻を成功させるためには、ドイツとソ連の国境に貼り付けされている赤軍の軍事リソースを極東に向けさせ無くては成りません。そのためには日本とソ連の中を引き裂き、激突させる必要性が生じます。
日本とソ連の関係は決して良好であったわけでは有りませんが、シベリア出兵以降では１９２５年に日ソ基本条約を結び正常な国交を築くに至りました。その様な両国の関係を直接悪化させる事は難しい事でしたので、ドイツはもう一つの図体だけはデカい大国を利用する事にしたのです。
中国です。
中国は清国の消滅以降混乱が続いていましたが、満州や北部から沿岸部に掛けては日本を含む外国資本が進出し経済を活性化させていました。それを快く思わない勢力も中国国内に存在しています。即ち中国南京政府です。
中国の北京政府は、基本的に日本と防衛協力(現在で言う日米安保みたいな条約)を結び治安の維持と投資を行い、中国大陸の更なる情勢悪化阻止や復興を行っていました。ですがその様な事を行われると困るのが、自分達の中国での発言力が失われる南京政府(後の蒋介石政権)です。
南京政府は進駐勢力の排除と自勢力の拡大を目的とした武力攻撃を度々日本に仕掛けましたが、常任理事国となり五大国となった日本相手には優勢な戦いを行えませんでした。
自分達の力だけでは勝利できない中国の各勢力は外的相手に団結し、同時に海外からの支援も受けました。その中にナチスドイツが存在したのです。
分かりますよね！？
日清戦争後の三国干渉でも、第二次モロッコ事件でもドイツという国は、自国に隣接する国の更に向こうで何か謀略を行います。この場合は中国で対日抗争を頑張っている南京政府に武器を送り参謀を派遣する事により、南京政府の軍を日本人民間人の住む租界などにけしかけさせて、ついに日本を戦争に引きずり込みました。
戦争に引きずり込まれた日本は中国大陸での軍事活動を行う為に、満州で軍事訓練も行いました。これに慌てたのがソビエト連邦で、ただでさえ内戦が終わりその時点でもフィンランド相手に冬戦争を行っている最中だったのです。アジア最強の日本が極東の満州で大規模な軍事演習を行いソ連相手に戦う可能性のある行動を取ったので、慌てて極東に軍事リソースを割かざるを得ませんでした。
一応、ソ連とドイツの間で「独ソ不可侵条約」が結ばれ、日本とドイツの間でも「日独伊三国同盟」を結び、更にその後に日本とソ連の間でも「日ソ中立条約」が結ばれました。
この参加国の間では条約の上では戦争は起こらない事になっていましたが、ソ連は陸軍大国で歴史的に難癖をつけて条約破りを繰り返してきた国であるため、日本も同じように条約を破り戦争を仕掛けてくる可能性を考えて、極東に戦力を送ったようです。
そのような時でした。ナチスドイツが独ソ国境を突破してソビエト連邦内になだれ込んだのは・・・
見事ドイツは、中国を日本にけしかける事により、日本の中国大陸での軍拡を招き、それがソ連侵略の準備では無いかと恐れたソ連に極東の防衛力強化を行わせ、ソ連がドイツ国境に割く防衛力の希薄化に成功したその瞬間に、間髪入れずに騙し討ちを行い奇襲に成功したのです。
この後泥沼の独ソ戦へ突入したのは多くの人達が知るところです。
★現在のドイツ
地政学的に見て、現在のドイツが周辺国と紛争状態に成るとは考えにくい状況に成っています。これは二度にわたる世界大戦の結果、欧州が没落した事によるＥＵの設立が原因です。
世界大戦後、経済や軍事でも二等国の集団に成り下がった欧州が、米ソの後背を見る事になったため、安全保障と経済活動での遅れを取り戻そうとヨーロッパ連合を設立しました。同時に二度にわたる大戦で暴れ回ったドイツの力を封じつつ強力な産業力を持つドイツの力を自分達のために利用し制御するためでもありました。
冷戦期に国力を回復し欧州一の経済を持つ大国へと復興したドイツは、欧州統合においてもＥＵ域内諸国の経済を支える役目を押し付けられました。しかし結果を見ればＥＵ諸国はドイツへの経済依存を高めてしまい、ドイツ無しでは欧州連合が維持できない状況を作り上げてしまった為です。ドイツはあえて負担を被り他のＥＵ諸国の経済をドイツ無しでは維持できない様な国家に仕立て上げたのです。(計画的かどうかは別問題です)
その結果、ドイツは他国の市場を戦争することなく制してしまい、他国をドイツに逆らえない状況に追いやる事に成功したのです。
それこそが現時点で、「ドイツがヨーロッパ各国に戦争を仕掛け、紛争の原因になる様な国家では無くなったと言う事を保障する状態になった」事による平和の保障の実現と、ドイツが戦争しなくても良くなった理由でもあるのです。
★現在のドイツ・ＥＵのバランシング
現在のドイツ・ＥＵにとって最大の安全保障の脅威は、冷戦期と同じくロシア(ハートランド勢力)と成っています。ですが近年、ロシアの国力が冷戦終了直後に比べると明らかに回復し、ＥＵ諸国の脅威になる状況が到来しました。
ですがかつてのヨーロッパ諸国(ドイツ)に比べると、他国に紛争を興す事により自国の利益確定を行う事が少なくなりました。行っているのは東南アジアの社会情勢に対しての口先介入と投資戦略ぐらいで、欧州の近くの中東やロシア国境では逆に紛争の原因と成っているくらいです。自国(のこ場合ＥＵ)の周囲で紛争を興さず、遠く離れた所で紛争の種を撒くと言うのは、地政学戦略におけるコントロールの基本となり、いまＥＵの行っている事の一部(ウクライナや中東の問題)ではその基本に反していると考えられます。
しかしこれには理由が有ります。
帝国主義の時代、欧州子をが世界一の国力を持つ経済地域でした。ですので欧州で混乱を興す事は他の地域に欧州の資本を逃避させてしまう事に繋がりました。現在の欧州は、必ずしも世界一の経済体では無いので、自国以上の経済体に軍備負担などによるＥＵ諸国以上の莫大な支出を行わせる事が、相対的に自国の国力を高める事に繋がるのです。
ではＥＵ以上の勢力とはどこなのでしょう？
それは無論米国です。更に米国に対しての挑戦国として急激な台頭をしている中国です。そこでＥＵの国益は、その米中二国の対立となり、そこにロシアも加えることが出来るのであれば最善かと思っている筈なのです。
この様に考えれば、なぜクリミア半島の問題でロシアと対立しているのかが分かります。ロシアと対立すると言う事は、ロシアの陸軍リソースが欧州に向けられる事を意味し、欧露国境とは逆方向にある中露国境での中国に向かうロシアの軍事リソースの希薄化を誘発させることができ、中国の対露軍事行動の誘発を上昇させる事になるのです。
この様に考えれば、ドイツ主導になってはいますがＥＵが今だ地政学コントロール外交と政策を行っている事を予測できるのです。
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以上を持って歴史で考察するドイツの地政学(全二回)を終了します。
この記事で重要なのは、第二次世界大戦前のシナ事変において、何故日本が中国大陸に引きずり込まれていったのか？なぜドイツがその様な援助を中国国民党南京政府に行っていたのかの考察となります。
現在の学校では絶対に教えてくれないし、ネットでもココまでアホな考察する人は居ませんので、このページを見ている人の考察の助けになれば良いと思います。(でも実際会った事ですが間違った考察である可能性も有るので注意してね)
しかしこうして考えて見ると、第二次世界大戦でドイツとともに敗戦国になった日本が、この辺りの地政学コントロールの事を知らされずに、ドイツが日本に対してどの様な事を行っていたのかを分からず、親ドイツ的な感情を抱いてしまっている日本人が多くいるのが残念に思います。
とは言え現在これらの事を持ち出して、日独関係を必要以上に悪化させる必要は無い物と思われます。ですが現在のドイツ(ＥＵ)が何をしようとしているのかを考えなくても良いと言うのは全くの別問題かと思います。
nh01ai33 at 08:00
